Windows 10のサポート終了後はどうなる?使い続ける危険性と対策

2025年10月14日、Windows 10 のサポート期限を迎える。
Windows 10の最新バージョンである22H2のサポート終了日は2025年10月14日だが、旧バージョンでは、既にサービスが終了している。

  • Windows 10 Version 20H2:2023年5月9日
  • Windows 10 Version 21H2:2023年6月13日
  • Windows 10 Version 22H2:2025年10月14日

Windows 10では、WindowsUpdate(自動アップデート機能)を通じて最新のセキュリティ対策や機能追加が提供される。これにより、パソコンの安全性や使いやすさが向上しているが、サポートが終了したバージョンについては、更新プログラムの提供が停止されるため、セキュリティ上のリスクが高まる。

まずは、Windows 10におけるバージョンを確認し、既にサービスが終了しているものを使用していないか、確認が必要だ。

もし、サポートが終了したバージョンを使用している場合は、Windows 10の最新版である22H2にアップグレードを行おう。

Windows 10 サポート終了後に起こり得るリスクと問題

Windows 10 サポート終了後のOSでは、新しいセキュリティ対策が提供されなくなるため、新たな脆弱性やウイルス感染、外部からの攻撃といったリスクが高まる。

これにより、今後新たな脆弱性が発見された場合、対応や対策が難しくなる。

また、既存のセキュリティソフトが対応していない場合もあったり、サードパーティ製品やアプリケーションの互換性、最新機能の利用が制限される可能性がある。

ウイルス感染による被害は、個人情報の流出やシステムの不具合、業務停止など様々なリスクが伴うため、企業や個人ユーザーは、データの漏洩やウイルス感染リスク、外部からの攻撃を避けるためにも早急なOS移行やセキュリティ対策を検討することが重要だ。

企業向けサポートの変化と法人ユーザーへの影響

企業向けのサポートもサービス終了後に変化が起こる。
法人ユーザーは、サポート終了に伴い、セキュリティ対策やシステムの維持が困難になることが予測される。

また、新しいアプリケーションやソフトウェアとの互換性の問題も発生し、業務効率が低下する可能性があるため、企業には最新OSへの移行や適切なセキュリティ対策を実施して、業務を円滑に進めるための対応が求められる。

Windows 10 サポート終了に備えた対策と移行方法

Windows 10 サポート終了対策として、まず第一に、最新のWindows OSであるWindows 11への移行を検討しよう。
ただし、Windows 11 へのアップグレードには、対象のパソコンが、適切なハードウェア要件を満たしている必要があるため、自身のパソコンがアップグレード対象であるかを確認し、Windows 11への移行を検討しよう。データのバックアップや対応するPC環境の確認が必要である。

また、適切なバージョンや機能を選ぶことも大切だ。Microsoftは、サポート終了前にアップグレードプログラムの提供を続けているので、注意して確認しよう。

Windows 11 は無償アップグレードが可能である。2023年11月時点ではまだ無償アップグレード期間中であり、無償アップグレードの特定の終了日は設けられていない(マイクロソフト社(以下、Microsoft)は無料アップグレードに対するサポートをいずれ終了する権利を留保している)のため、コストをかけずに安全にアップグレードが可能だ。

さらに、法人においてはセキュリティ対策も欠かせない。セキュリティソフトを導入し、設定や対策も確認しなければならない。

Windows 11への無償アップグレードは、2022年10月5日のリリースから、対象端末(※1)であれば一定期間提供される。

※1 Windows 11 の対象端末のスペックは後述する。

Windows 11へのアップグレード計画と注意点

Windows 11へのアップグレードには、OSに必要なスペックを有する、パソコンまたは周辺機器が必要だ。

使用している社内端末(従業員に貸与しているパソコンのスペック)を事前に確認し、アップグレードができないパソコンや周辺機器は買い換えなければならない。

Windows 11 の対象端末(パソコン)の要件

項目仕様
CPU動作周波数 1GHz 以上、2 コア以上の64 ビット互換プロセッサーまたはSystem on a Chip(SoC)
メモリー4GB RAM
ストレージ64GB 以上のストレージデバイス(記憶装置)
システムファームウェアUEFI、セキュアブート対応
TPM (トラステッド プラットフォーム モジュール)バージョン 2.0 対応
グラフィックカードDirectX 12以上(WDDM 2.0ドライバー)に対応
ディスプレイ9インチ以上、HD解像度(720p)
インターネット接続初期設定時にMicrosoftアカウントとインターネット接続が必要
Windows 10 バージョンバージョン 2004 以降を実行していて、2021年9月14日のセキュリティ更新プログラム以降がインストールされていること

また、Windows 11への移行の際に問題が発生した場合は、情報システム部と連携し、サポート体制を整えた上でアップグレードおよび対象端末(パソコン)の購入を計画するなど、適切な対策をしなければならない。

また、データをバックアップしてからアップグレードすることが重要だ。

同時に最新のセキュリティ対策ソフトを導入して、安全性を高めることもおすすめする。

Windows 11 21H2は速やかに最新バージョンへとアップグレードしよう

Windows 11 21H2は2023年10月10日にサポートが終了しているため、対象となっているHome、Pro、Pro for Workstations、Pro Educatioは速やかに最新版である、Windows 11 23H2 に移行しよう。

Windows 11 23H2は自動適用が既に開始されているため、「重要な更新プログラムのための再起動が予定されています」というダイアログが現れると、アクティブ時間外にOS再起動がされてしまう。

作業中の場合、データが失われる可能性があるため、パッチ適用の際は手動でOSを再起動するようにしよう。

※Windows 11 23H2は、Windows 11 22H2と比べて、大きな変更はないが、今後Windows 11 23H2を中心にアップデートがされていくことが予想される。

パソコンのシステム要件によっては、正常に自動更新が行われない可能性があるため、新しいパソコンを購入の際は注意が必要だ。

パソコン買い替え先送りで高まる経営リスク

Windows 10のサポート終了は2025年10月14日で、まだ猶予期間があるが、Windows 11の要件を満たしたパソコンの買い替えを先送りすることは、経営の観点から望ましくない。

その理由のひとつに、世界情勢の不安定化と円安・人手不足による物価高騰がある。

2023年11月現在、欧米との金利格差により、1ドル150円付近の円安で推移しており、あらゆる製造物の原材料が高騰している。

そのため、海外製のスマートフォンやパソコンだけでなく、パソコン周辺機器も含めて、価格が高騰しており、この流れは2024年以降も継続していくことが予想されている。

減価償却期間は4年とされており、現在価格での償却が可能なため、資金繰り改善や経営悪化リスクにも備えることができる。

また、今後、Windows 11を提供するMicrosoftはAI事業に積極的に投資をしており、今後、提供される最新OSにも採用される可能性が高いため、今のうちからWindows 11対応のパソコンを導入することで、中長期的な生産性の向上が見込める。

最新パソコンの導入は若手人材の採用にも効果的

Z世代をはじめ働き盛りの20代〜30代の若手社員は、仕事に対して生産性や効率性を重視するため、Windows 10をはじめとしたスペックが低いパソコンを嫌う傾向が高いと言える。

パソコンのスペックが低いと生産性が低下し、長時間労働にもつながりやすく、優秀な人材の離職にもつながりかねない。

一方で、業界や業態によって、Windows 10など比較的古いOSでも事業活動に影響がない企業も存在する。

その場合、従業員を年代別に分けて、役職や職種に応じて相応しいスペックのパソコンを買い替えるようにしよう。

Windows 10 サポート終了は2025年10月14日

しかし、既に解説している通り、Windows 10のサポート期限は2025年10月14日である。

サポート期限を過ぎたまま、使用を続けると情報漏洩や外部からの攻撃などのセキュリティ上のリスクが高まるため、Windows 11に対応したパソコンや周辺機器の買い替えはセキュリティ対策の観点から必ず必要だが、サポート終了日は2025年10月10日とまだ猶予があるため、「必ずしもいますぐに買い替えをする必要はない」と考える経営者もいることだろう。

しかし、不確実性の高い経営環境の現状や、今後の日本経済を考慮した場合、Windows 10のサポート期限を待たずにWindows 11に対応したスペックのパソコンに買い替えることが経営の観点からも望ましいと言える。

この機会に最新OSに対応したパソコンの買い替えを検討してみてはどうだろうか。